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障害とテクノロジーの概念整理に向けた試論――1970~90年代の共用品をめぐる議論を手がかりに
早稲田大学人間科学学術院 青木千帆子


1 はじめに
 日本の障害者運動は、能力主義的な価値観を相対化しようとする議論に立つ上で、テクノロジーを警戒してきた歴史がある。それは、テクノロジーによって人々が支払うコストが軽減される一方、「できるようにする技術(enabling technology)」によっては、障害者を排除する社会のあり方の本質が変わらない可能性があるからだ。これを石川は「テクノロジーがもつ両義性」と呼んだ(石川 1999)。
 今日、ICTの発展により、市販されるPCやモバイル端末に個別のニーズを補う機能を付加し、カスタマイズすることが可能になった。社会レベルで社会的障壁(ディスアビリティ)を解消するためのテクノロジーと、個人レベルでインペアメントを補完・代替のするためのテクノロジーの組み合わせは、確かに「できるようにする技術」である。だがその一方、これらテクノロジーは、障害者を排除するテクノロジーから、参加を保障するテクノロジーという様相を、様々な課題を残しながらも、呈してきている。
 そのような変化の中で、テクノロジーの概念を整理し、テクノロジーがもつ両義性についてより精緻に分析する必要があると考える。その取り組みの一環として、本発表では、テクノロジーの一類型である「共用品」に焦点を当てる。「共用品」とは、点字が付与されている家電やビール、きざみがついている牛乳パックやシャンプー・リンスの容器等に代表される市販品であり、公益財団法人共用品推進機構によって、普及啓発が行われている。『共用品白書』では、共用品の歩みを、①草創期(1970年代)、②萌芽期(1980年代)、③開花期(1990年代)、④普及期(2000年代)の4つの時期に分けて整理している。本稿ではこの分類に従い、①草創期(1970年代)~③開花期(1990年代)までの議論を追う。
 なお、「共用品」に対する用語として、「専用品」がある。障害者のために専用に作られる補装具や日常生活用具が専用品に該当し、この対は「technology for all」「technology for me」と呼び分けられることもある(Ravneberg & Soederstroem 2017)。論者により様々な分類や名称が用いられており、その全体的な整理は、発表者が投稿中の別の論文で試みている。

2 草創期(~1970年代)から萌芽期(1980年代)
 『共用品白書』によると、共用品推進機構の活動の源流には、3つの組織があった。
 1つ目の組織は、日本点字図書館用具事業部である。日本点字図書館用具部は、本間一夫が1964年にニューヨークで開かれた第4回世界盲人福祉会議に出席し、その際、欧米から約150点の盲人用具を持ち帰ったことがきっかけとなり、用具事業部が発足した。花島・福井(1998)によると、この時持ち帰られた盲人用具について3回の展示会が行われ、障害者だけでなく、開発者も訪れた。この展示会をきっかけに、ハトメを付けるなどした計量器が販売されるなど、波及効果があった。だが、このような事例は一部の個人や企業による取組に限られていた。(木塚 1994)
 2つ目の組織は、RIDグループである。RIDとはRehabilitation Instruments Designの略で、リハビリテーション用具の研究・開発のため、1972年にフリーのデザイン企業5社の有志で発足した。当初は病院など特定のニーズに対する製品の開発からスタートし、次第に在宅でのリハビリや、日常生活用品の開発へと活動範囲を広げてきた。だが、常に課題にぶつかった。例えば、次のような記述がある。

 当時は特別付加機能みたいなことを考えていました。しかし、周囲からはコストが高すぎてまずできない、売れないという声が圧倒的に多かった。時期的にもちょうど輸出振興の時代だったものですから、「そんなこと考えるよりも、輸出振興で1ドルでも稼ぐことをなさい」といわれました。(中略)その頃、障害のある子供たちをリハビリしている施設へ行ったのですが、先生方に聞いたら「それはありがた迷惑である」という答えが返ってきてドキッとしました。それでお話しを聞いたら「社会がそういう状態になっていない。だからこの子たちが社会へ出ても、普通の子供たちと同じように。スプーンが持てて、鉛筆が持てるようにリハビリや訓練をしているのに、そんなところに優しい使い易いものなんか提供してくれるな。ありがたいけど迷惑です」その施設のお医者さまに言われてショックでした。(鴨志田・杉山・高橋 1998)

 当時は障害者に一方的な克服努力を求める障害観や、障害者の使う道具は小規模少量生産であるという認識が主流であった。そのような中、試行錯誤を繰り返したRIDグループは、1982年に「グレーの部分」という提案を行う。グレーというのは健常者と障害者の中間の領域を意味し、ちょっとした工夫をすることで双方の人が、使い方や用途は多少違っても、同じ日常生活用品を使うことができるのではないか、という問題提起である。商品開発を行うデザイナーなど担当者が、日常の創造活動の中で、商品の企画設計、デザインの最初の段階から、「グレーの部分」を意識し、機能の共用化に配慮しながら商品開発を進めることで、健常者にも障害者にも有用な商品を世に送り出そうではないかと提案し、そのためのチェックリストも作成された(佐藤1994)。
 RIDグループの取組も、当時は限られた一部の活動として続けられていた。だが、国際的にみても、ユニバーサルデザインの考え方が提案されたのが1985年であることを考えると、共用の考え方を明示し、組織的に取り組んだのは、RIDグループが嚆矢と評されている。(共用品推進機構 2003)。
 3つ目の組織は、日本玩具協会である。玩具メーカーのトミーは1980年、ハンディキャップトイ研究室を社内に発足させ、障害児が遊べるおもちゃの研究・開発を始めた。その中で、一般のおもちゃでも、必要なところに「小さな凸」をつけることにより、視覚障害児が遊べるのではないかと考えるようになる。この取り組みは1990年以後、日本玩具協会の取組として発展し、「東京おもちゃショー」に「『小さな凸』の提案」というブースを設けるようになった。(星川 1998)
 このように、1960~80年代にかけ、日本点字図書館とトミーは視覚障害児・者を対象に、RIDグループはリハビリテーション用具を対象に、テクノロジーのあり方を模索した。そして1990年に入ると、当時の日本点字図書館用務部部長であった花島弘とトミーの星川安之、RIDグループの鴨志田厚子が出会うことになる。この三者は共用品を普及させるため、まずは勉強会からという形で、1991年にE&Cプロジェクトを開始した。

3 開花期(1990年代)
 共用品ヘの取組は、この時期に一気に開花した。E&Cプロジェクトは、当初16名のメンバーで発足した。そして徐々に参加者や活動の幅を広げ、1998年には200名を超える活動参加者を得ている。当時まとめられた「共用品・共用サービス」の5条件は、次のとおりである。

①身体的な障害・機能低下のある人も、ない人も、共に使いやすくなっているもの
②特定の人向けに作られた、いわゆる「専用品」ではないもの
③いつでも、どこでも、買ったり、使ったりできるもの
④他の製品・サービスに比べて、価格が高すぎないもの
⑤ずっと継続して製造・販売、もしくは提供されるもの(E&Cプロジェクト 1996)

 また、活動参加者が増え、議論が活発化すると、様々な論点が浮かび上がってきた。主な論点としては、①ビジネスモデルの転換、②共用品の限界、③国内外の法律との関係である。

3.1 論点①ビジネスモデルの転換
 一つ目の論点は、障害者の使う道具=専用品、小規模少量生産であるという発想の転換に関するものである。今日補装具や日常生活用具として給付されているものは、障害者専用品に限られており、小規模少量生産になりやすい。このため、補助金が前提のビジネスモデルとなる。だが、共用品は、市販品を誰にとっても使い易いものにする点に配慮しながら商品開発を進めるという考え方である。ところが、活動参加者の中には、障害者のため、高齢者のためと考えた途端に「専用品、小規模少量生産」と考えてしまう者が少なからずいた。この前提を揺さぶるため、議論が交わされていた。

 共用品作りを提唱するE&Cプロジェクトの立場から、すでに道具のほとんどが共用品であるとの見解を述べる一方で、「共用品は世にいまだし」と言うのは論理上の矛用と受けとられかねない。が、こうした設問も、実のところ「共用品」という言葉に人々が抱きがちな、ある特別な対象に向かってのモノ作り、あるいはマイノリティのための配慮工夫といった狭い認識に対して一つのアンチテーゼを提したいからである(長島 1994)。

 「高齢者のため」という要素を折り込むことは80年代の奔放なデザインと比較すれば大きな制約だ。だが、これを単に「縛り」ととらえるのではなく、「誰にでも快適なもの」を生みだす力とは考えられないだろうか(吉田・笹田・下田 1994)。

 企業はこの種の事業に対してビジネスとしての可能性を放棄してしまいがちだという。「ビジネスでやる以上は、収益的にも成功しなければいけない。安易に社会貢献等と言わないほうがいい。そうでないと、障害者や高齢者をも受容するバリアフリー・デザインは、産業社会の中に根付かない(川井 1994)。

 「デザインは待ちの商売。クライアントからの注文がなければどうしようもない」といった従来の姿勢では、デザイナーは十分な社会的責任を果たせないということだ。E&Cプロジェクトのように、制度そのものに働きかける能動性を発揮しない限り、「21世紀へのバリアフリーデザイン」は決して実現することはない(吉田・桜井・中野 1996)。

 このようにE&Cプロジェクトは、産業社会として共用に取り組むという方向性を明確に打ち出していた。共用品として設計するならばユーザーは広がり、ビジネスの可能性も広がる。そのために、ただ注文に応じて設計するのではなく、能動的に調査をしたり、発信したりする姿勢を、E&Cプロジェクトは参加者に求めていた。

3.2 論点②:共用品の限界
 2つ目の論点は、共用品を万能視してしまうことに関する議論である。いくら「technology for all」を目指すにしても、製品は一つの形になる。多くの障害者が使えるものであっても、どうしても例外が出るだろう。また、オーダーメイドに近い形で開発される専用品と比べると、利用する者にとっての利便性は劣るかもしれない。

 「共用品マークを推奨しよう」などといっても「まだそれは早すぎる」という返事が返ってくる。(中略)
PL法があるせいではないでしょうか。「視覚障害者対応という表示を本当にしていいですか。視覚障害者の方から、使い難いじゃないか、おかしいじゃないかといわれないですか」ということを心配される企業も時々あり、配慮はするけれども、あえてそのことを外にはアピールしようとはしない所もあります。(中略)
 共用品やバリアフリーの分野に初めて入られる方、例えば企業の方とかは知識が少ないこともあってなんでも徹底的にしないといけないのではないかといことに陥りがちな部分があります。あるいは技術で何でも解決したいという傾向も強い。(鴨志田・杉山・高橋 1998)

 視覚障害者の世界でも、自分たちの立場だけて自分たちだけの利益を考えたニーズというのが多いんです。特別に自分たちに役立つものをつくってほしいという要望がまだまだ強い(鴨志田・木塚 1994)

 「特定の人向きの専用品じゃないので、誰もが100%OKというものではありません。(鴨志田・箱石 1999)

 このような共用品をめぐる議論は、ユニバーサルデザインに関する議論に通じるものがある。例えば、共用品を、ユニバーサルデザインを同列のものとして位置付け論じる議論も見受けられた。

 すべての人のためのデザインを行うことは並大抵のことではありません。正確には、仮に99%の人に使いやすいデザインができたとしても、1%の人にとって全く使えないデザインであったとしたら、それはユニバーサルデザインとはいえなくなってしまいます(中略、共用品の事例に触れ)ユニバーサルデザインとは1人でも多くの人に使いやすい物や空間を実現させるために、デザインを行っていく姿勢でありそのプロセスそのものである(浅野・三宅・亀山 1996)

 ユニバーサルデザインは複雑な概念だ。多様性の包摂を訴えながら、特定のデザインを志向する。だが、すべての多様性に対応する一つのデザインというものは実質不可能である。このため、ユニバーサルデザインが一種のユートピア的発想や理念であるとする議論がある(例えば、Heylighen 2014)。
 このような共用品に関する議論は、さらには社会における道具観をめぐる議論にもつながっていった。それは例えば、階段やマイクや眼鏡を誰かのための道具は見做さないのに、スロープや補聴器や拡大鏡は障害者や高齢者のための道具と見做すことに関する議論である。

 今日では眼鏡を「バリアフリーの有効な道具だ」などという人はいない。それは、そうした状態が特別なことではない、と人々が理解しているからである。いわばバリアという認識が消滅し、バリアレスの状況となっているのである。(長島 1994)

 これは、石川(2004)が「配慮の平等」と呼び、「多数者への配慮は当然のこととされ、少数者への配慮は特別なこととして可視化される」と論じた議論につながるものだといえよう。共用品により「すでに配慮されている人々」が広がっていけば、「いまだ配慮されていない人々」として可視化される少数者は、相対的に減っていくのではないか。このような議論が、当時E&Cプロジェクトで交わされていたのである。

3.3 論点③:国内外の法律に関する議論
 1990年代に共用品・共用サービスへの取組が開花した背景には、国内外の政治的状況もあったと考えられる。資料から大きな影響が読み取れるのは、1990年に成立した障害を持つアメリカ人法(ADA)、1993年に成立した福祉用具法、そして1997年に成立し2000年に施行された介護保険法である。例えば、障害を持つアメリカ人法については、次のように言及されている。

 障害者及び介助者、そして一般の人々にも便利な両用デザイン、つまりユニバーサル・デザイン(商品)が市場経済で成り立つことも証明されつつある。政府が作ったADAは、多くのことを企業、自治体に義務付けたが、これは逆に新しいマーケットを作り、新しいビジネスそしてサービスが生まれてくる土壌を作ったのではないだろうか。(田口 1994)

 一方、福祉用具法は、厚生労働省と経済産業省の共同提案により1993年に成立した法律である。1996年には、経済産業省機械情報産業局長の懇談会「福祉用具産業懇談会」が開催されるようになる。
 この福祉用具産業懇談会では、1996年に第一次中間報告『福祉用具の明日を開く』、1997年に第二次中間報告『福祉用具産業政策の基本的方向』、1998年に第三次中間報告『福祉用具産業政策:共用品、知の共有、流通ほか』をまとめている。このタイトルからも伝わるように、第3次中間報告の議論において初めて共用品が取り上げられた。

 「福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律(福祉用具法)」では福祉用具を「心身機能が低下し日常生活を営むのに支障のある老人又は心身障害者の日常生活上の便宜を図るための用具」等と定義している。しかし、実際には高齢者や障害者の日常生活の便宜のために、多くの「共用品」が幅広く活用されており、「共用品」も福祉用具法の範囲に加えても差し支えないとの見方も出来よう。
 また、専用福祉用具も、一般品もともに、次第に「共用品」へと融合化していく可能性もあり、「共用品」の市場動向をも合わせて把握していく必要性がある。(通産省機械情報産業局 1999)

 また、共用品普及のための施策として、次のような記述がされている。

 一般製品を「共用品」化することが、障害者等にとっての利便性をもたらすだけでなく、あらゆる人に対する使い易さの実現を通じて、市場での受容性拡大に結びつく可能性が大きいことを再認識し、企業全体でこうした考え方を浸透させることが重要である。(通産省機械情報産業局 1999)

 また、1997年に介護保険法が成立すると、福祉用具法と相まって議論がさらに活発化した。厚生労働省では、1998年に福祉用具給付制度等検討会が開催され、同年開催された厚生労働省医療保険福祉審議会においても、介護保険法における福祉用具の給付に関する議論が進められている。
 共用品については、例えば、1999年『介護産業白書』において「急拡大する共用品市場、97年度の市場規模は推計1兆1,265億円」という見出しで取り上げられ、上述した福祉用具産業懇談会の報告を基に、通産省が今後、共用品を福祉用具産業政策の柱として普及促進面での政策支援をすることが報告されている(民間病院問題研究所 1999)。
 このような国内外の政治状況を追い風に、順調に活動を拡大したE&Cプロジェクトは、1999年に「共用品推進機構」として公益社団法人化された。

4 まとめ
 以上、共用品をめぐる①草創期(1970年代)から③開花期(1990年代)までの議論を振り返った。共用品の草創期・萌芽期にあたる1970年~80年代は、障害者の一方的な克服努力を求める障害観や、障害者の使う道具は小規模少量生産であるという認識が主流であった。そのような中、1982年に共用品につながる「グレーの部分」という提案が行われた。また、1991年にE&Cプロジェクトという形で、異なる対象に関わってきた三者(日本点字図書館、トミー、RIDグループ)が出会い、勉強会が始まった。そして、障害を持つアメリカ人法、福祉用具法、介護保険法という時代背景により議論が活発化した。
 共用品をめぐる議論の主な論点としては、①「障害者の使う道具=専用品、小規模少量生産」というビジネスモデルからの転換、②共用品の限界、③国内外の法律との関係、に関するものであった。「テクノロジーの両義性」という観点から見るならば、一貫して「できる」ことを良いことと見做している。だが、その「できる」を評価する前提として、「障害者の一方的な克服努力を否定し、共生のインターフェイスづくりを目指す社会的克服論(石川 1999)」と表現しうる考え方があった。また、「障害者の使う道具=専用品、小規模少量生産」というビジネスモデルからの転換に関する議論の先に、道具に関する概念の問い直しが行われていたことは、興味深い。さらにはこうした議論が、通産省が福祉用具産業政策の柱として共用品の普及促進面での政策支援を行うと決定するほどの影響力を及ぼした事実は大きいだろう。
 なお、④普及機(2000年代)以後、共用品をめぐる議論がどのように展開していったのか。また、共用品の普及促進面での政策支援がどのように今日に結び付いているのかについては、別の機会に論じることとしたい。

5 文献
Ann Heylighen 2014 “About the nature of design in universal design”, Disability and Rehabilitation,   36:16, 1360-1368.
浅野房世・三宅祥介・亀山始 1996『人にやさしい公園づくり―バリアフリーからユニバーサルデザインへ』鹿島出版会
E&Cプロジェクト編 1996『バリアフリーの商品開発 2』日本経済新聞社
花島弘・福井哲也 1998「盲人用具と歩んで30年――専用品から共用品までの道を振り返る」『視覚障害』156: 28-39.
星川安之 1998「ユニバーサルデザインと共用品・共用サービスへの取組み(特集 ユニバーサルなデザインを考える)」  『労働の科学』53(11), 676-679.
石川准 1999「障害,テクノロジー,アイデンティティ」『障害学への招待――社会,文化,ディスアビリティ』明石書店
石川准 2004『見えないものと見えるもの――社交とアシストの障害学』医学書院
鴨志田厚子・木塚泰弘 1994「talk to talk シンポジウム『共生社会の実現に向けて」を終えて」視覚障害者支援総合センター編「E&Cプロジェクトの目の不自由な人や高齢者に優しい共用品の提案展」『視覚障害―その研究と情報』129: 1-33.
鴨志田厚子・杉山雅章・高橋秀子 1998「座談会「今後の共用品開発の展望」(特集 バリアフリーを巡る産業の動向)」『機械振興』31(9), 6-29.
鴨志田厚子・箱石桂子 1999「さりげなく誰にも優しい共用品を世界中に広める――工業デザイナー・鴨志田厚子」『トリガー』18(9): 109-111.
川井龍介 1994「すべての人にとっての最適解を求めて」『日経デザイン』12月号 36-41
木塚泰弘 1994「障害者を手助けする『専用機器』」E&Cプロジェクト編 1994『「バリアフリー」の商品開発―ヒトに優しいモノ作り』日本経済新聞社
共用品推進機構編 2003『共用品白書』ぎょうせい
民間病院問題研究所(監)日本医療企画(編) 1999『介護産業白書』日本医療企画
長島純之 1994「『共用品」普及の条件と課題」E&Cプロジェクト編 1994『「バリアフリー」の商品開発―ヒトに優しいモノ作り』日本経済新聞社
Bodil Ravneberg & Sylvia Soederstroem 2017 Disability, Society and Assistive Technology, Routledge
佐藤俊夫 1994「『グレーな部分』の発見」E&Cプロジェクト編『「バリアフリー」の商品開発―ヒトに優しいモノ作り』日本経済新聞社
田口泰彦 1994「デザインのフロンティアになるか 4900万人の障害者市場」『日経デザイン』12月号 42-47.
通商産業省機械情報産業局医療福祉機器産業室 1998『福祉用具産業政策〈’98〉共用品、知の共有、流通ほか―福祉用具産業懇談会第3次中間報告』通商産業調査会
吉田直人・笹田勝彦・下田健太郎 1994「特集 21世紀へのバリアフリー・デザイン」『日経デザイン』12月号 24-25.
吉田直人・桜井敬三・中野幹子 1996「特集 日本型バリアフリー探し」『日経デザイン』2月号: 24-25.


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